成功実例あり!求人データベースの選定~導入までの具体的な流れを人材紹介経験者が解説

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コラム_「求人データベース導入の流れ」アイキャッチ画像
人材紹介事業を立ち上げたものの「求人数が足りない」「求人開拓に割ける時間がない」「ただ、追加で営業担当を雇うには資金が足りない」など、求人開拓に関わるお悩みや不安を抱える方も多いのではないでしょうか? そのような人材紹介事業のよくあるお悩みの「求人不足」を解決できるツールのひとつが「求人データベース」です。過去に実施された調査では調査対象者のうち、約80%もの人材紹介会社が求人データベースを導入しているというデータもあるほど、求人データベースは人材紹介業を行ううえでのマストツールになっています。 ただ、求人データベースも自社に最適なサービスを選ぶことができないと成果を発揮できないどころか、うまく活用できずに毎月お金だけがかかってしまっている人材紹介会社も非常に多いです。 そこで本記事では、人材紹介事業の担当者様向けに求人データベース選びのポイントや導入するまでの具体的な流れについて人材紹介経験者である筆者が解説していきます! 記事の後半では、求人データベースを導入して成果があがった企業様の成功実例も紹介しているのでぜひ参考にしてみてください。

目次

求人データベースとその仕組みとは?

求人データベースは、人材紹介業の求人開拓に関わる課題を解決する便利ツールのことで、人材紹介業に関わる方であれば一度は耳にしたことがあるかもしれません。ただ、具体的にはどんなサービスかイメージがつきにくい方も多いのではないでしょうか。 そこでこの章では、改めて求人データベースとは何かについてご紹介いたします。

求人データベースとは

求人データベースとは人材紹介事業者向けのサービスで、PC・スマートフォンからアクセスできるクラウド型の求人情報管理システムのことです。

求人データベースを導入している企業は、求人データベースを開発・運営しているサービス運営会社と契約を結ぶことで、データベース上に登録されている求人を利用することができます。

求人データベースの仕組み

求人データベースのビジネスモデルは以下の3つの企業によって成り立っています。

図:求人データベースに関わる3つの企業
  • 求人企業
    人材を採用したいと考えている会社。
    求人データベースサービス提供会社と契約を結び、求人情報を提供している。
  • 人材紹会社
    人材紹介を営んでいる会社。求職者は自社で集めており、自社保有の求人と求人データベース上の求人を活用し、求職者を企業に紹介することで売上をあげている。
  • 求人データベースサービス提供会社
    求人データベースのシステムを開発・運営している会社。
    求人企業と人材紹介会社の両方と契約を結び、求人情報を提供している。

求人企業は求人データベースサービス運営会社と契約を結ぶことによって、無料もしくは有料で求人データベース上に自社の求人を掲載することができます。

一方で、人材紹介会社は求人データベースサービス運営会社と契約を結び、月額利用料もしくは採用決定時に手数料を支払うことで、求人データベース上に掲載されている求人を企業と個別に契約を結ぶことなく利用できます。

このように、求人データベースのサービス運営会社が求人企業と人材紹介会社の間でハブとして機能していることで成り立っているのが求人データベースになります。

求人データベースの基本機能

求人データベースのビジネスモデルについてご理解いただいたうえで、この章では求人データベースの基本的な機能について紹介します。もちろん、各社の製品によって細かい機能の違いはあるのですが、ここではどの製品にも共通するような代表的な「求人検索機能」「求職者管理機能」「選考管理機能」「求人管理機能」という代表的な4つの機能について説明しています。

【用語解説】 ①:求人管理機能 求人データベースのスタンダードな機能のひとつで、データベース上の求人を条件を指定して絞り込みができる機能
指定できる条件の例 ・希望条件からの絞り込み:職種、業種、勤務地、想定年収、年間休日数、休日形態 ・求職者情報からの絞り込み:年齢、性別、最終学歴、経験社数、希望業務の経験 ・求人の属性からの絞り込み:おすすめ求人、新着求人、紹介手数料 ・その他:社風、副業の可否、リモートワークの可否 など(※一部のサービスに限る)
図:活用ポイント_1

②:求職者管理機能

求人データベースの求人に推薦した求職者の情報について一元管理ができる機能

「支援中」「支援終了」「保留」などのステータスをつけることができる製品もあり、自社で支援している求職者について採用管理システムなどのツールを追加で導入することなく管理することができる。

図:活用ポイント_2

③:選考管理機能

求人データベースの求人に推薦した求職者の選考進捗を管理できる機能

「書類選考」「1次面接」「最終面接」「内定」など求職者のステータスがどの状況にあるかを検索機能で絞り込みすることができる。

また、一部の求人データベースでは自社で保有する求人を掲載できるものもあり、自社の求人に応募が入った際の選考進捗を管理する機能をあわせもつ場合も。

図:活用ポイント_2

④:求人管理機能

人材紹介会社が自社で保有している人を整理・検索・更新できる機能

求人情報の登録・編集がシステム上で可能であり、「募集中」「応募終了」「停止中」などの求人ステータスも管理ができるため、リアルタイムで案件状況を可視化できる。

図:活用ポイント_4

求人データベースを導入するメリット・デメリット

タイトル画像_求人データベースのメリット・デメリット

求人データベースはさまざまな機能をもつ便利なツールです。一方で、導入した際のデメリットが全くないとはいえません。この章では、求人データベースのメリット・デメリットをまとめていますので、求人データベースを導入する前に確認してみてください。

求人データベース導入のメリット

求人データベースを導入することによって得られるメリットは大きく3つあります。

①立ち上げすぐの企業 でも優良な求人を使うことができる

人材紹介事業を立ち上げたばかりの企業は”求人不足”が課題になることが殆どですが、、求人データベースを導入することで最短即日で数千~数万件の求人を、自社で求人開拓することなく利用できます。 なかには、小規模な人材紹介会社では開拓が難しいとされる著名企業や優良企業の求人も存在しており、開拓の工数をかけることなく求職者に紹介することができます。

②求人開拓のために社員一人を追加で雇用するよりも安価

自社で求人を開拓しようと思うと求人開拓専門の営業担当を1名以上は雇用する必要があります。そうなると、新しく社員を雇用するための採用費・人件費などがかかり、1名採用するのに最低でも年間で600~850万円のコストが必要となります。

また、未経験者を採用する場合は採用費コストに加え、、教育にかかる時間コストも必要になるため、実際に自社で求人開拓ができる体制が整うまでにはかなりの時間がかかります。

一方で、求人データベースに人材紹介会社が支払うコストは年間で120~250万円程度(※内訳は下記)であり、営業担当を1名採用する際のおよそ三分の一の費用に抑えることができます。

【内訳】
・初期費用:0円~約10万円
・月額利用料:約10~20万円/月×12ヶ月=120~240万円
(※サービスによっては紹介手数料あり)

③売上創出のためのアドバイスを専門家から受けることができる

一部の求人データベースでは、、人材紹介の経験があるスタッフを専門のサポート部隊として配置し、顧客が抱える課題に対して伴走支援を行っているものもあります。

サポート内容はサービスによって違いはありますが、「求人データベースの使い方」のようなシステムに関する困り事から「初回面談・面接対策のやり方」といったキャリアアドバイザーのノウハウ提供まで対応しているサービスもあり、うまく活用することで売上拡大につなげることができます。

求人データベース導入のデメリット

一方で、求人データベースのデメリットには以下の3つがあります。

①サービス利用料や手数料がかかる場合がある

一部のサービスを除いたほぼ全ての求人データベースは、、月額利用料もしくは紹介手数料のどちらかが必要で、なかには月額利用料と紹介手数料の両方がかかる場合もあります。営業担当を1名雇用するよりは安価になるとはいえ、年間で100万円以上の費用はかかります。 なかには完全利用料無料の求人データベースもありますが、求人数が少なかったり、個別のサポートがないなど、事業を立ち上げたばかりの会社ではうまく活用することが出来ない場合もあります。

②求人の条件に関する交渉が直接できない

前の章でお伝えしたとおり、求人データベースは求人企業と人材紹介会社の間を求人データベースサービス運営会社が仲介しています。そのため、人材紹介会社が求人企業に対して、「必須要件を緩くしてほしい」や「経験者だから年収を高くして欲しい」などといった、求人の条件交渉を直接行うことは基本的には不可能です。

③うまく活用できないと費用だけが無駄にかかってしまう

先ほども述べたとおり、どの求人データベースを導入した場合でもコストはかかります。そのため、自社に合った求人データベースを選べないと、無駄に費用だけが嵩んでゆくという事態に陥ってしまいかねません。

また、自社にマッチした求人データベースを選べないことで、求職者に最適な求人提案ができず、求職者が競合他社にながれてしまうなど機会損失になることもあります。

この章では求人データベース導入のメリットとデメリットについてご紹介しました。求人データベース導入を効果的に使用するためには、メリット・デメリットを理解し、自社に最適な求人データベースを選ぶことが重要なポイントです。

本記事の後半では最適な求人データベースの選び方をご紹介しています。この記事を最後まで読むことで自社に最適な求人データベース選びのポイントをご理解いただけます。

また、こちらの記事では求人データベース5社について機能面・費用面から比較していますので併せてご確認いただき、より最適なサービス選びにつなげてください。

無料で使えるものはある?代表的な求人データベース5社の機能を比較

この章では、求人データベースの導入を検討されるご担当者様向けに、実際にどのような製品があるのかをご紹介いたします。

ここでは代表的な求人データベース5社をピックアップし、費用と基本的な機能について比較します。

Bee(ビー)

株式会社ネオキャリアが開発・運営を行う人材紹介事業向け求人データベースです。ネオキャリアの営業担当が独自に開拓した20~30代の若手採用に強い求人を保有しています。また、個社毎に1名配置されるカスタマーサクセスによる手厚い支援が好評です。

■基本機能:求人検索機能/求職者管理機能/選考管理機能
■求人数:2,000件以上(2025年9月時点)
■料金体系:要問い合わせ
■主力領域:20~30代若手/業界・職種問わず

Zキャリアプラットフォーム

Zキャリアエージェント_サイト画像

株式会社ROXXが運営している求人データベースです。2024年9月末時点で累計登録者数は39万人を超え、2022年からパーソル社とパートナーシップを結んだことで求人数は6.2万件以上と求人データベース業界の中ではトップクラスの求人数を誇っています。現在は送客サービスなどの付帯サービスも展開中です。

■基本機能:求人検索機能/求職者管理機能/選考管理機能
■求人数:62,000件以上(2025年8月時点)
■料金体系:初期費用+月額利用料(+一部求人は手数料)
■主力領域:ノンデスクワーカー向け求人/エリア・業界・職種問わず

circusAgent

circusAGENT_サイト画像

株式会社circusが開発・運営を行う求人データベースです。最大の特徴は人材紹介会社が自社で保有する求人をデータベース上に掲載できる求人シェアリングサービスであり、この機能によってエリアを問わず全国的に求人の展開が可能となっています。求職者管理・求人管理をデータベース上で一括して行える点が特徴です。

■基本機能:求人検索機能/求職者管理機能/選考管理機能/求人管理機能
■求人数:約68,000件(2025年9月時点)
■料金体系:初期費用+月額利用料(+シェアリング求人は手数料)
■主力領域:年収400~500万程度のミドル層/エリア・業界・職種問わず

ジョビンズ

ジョビンズロゴ

運営会社は株式会社Jobinsで、月額利用料が無料のため立ち上げたばかりであまり費用をかけられない人材紹介事業者も導入しやすい求人データベースです。ジョビンズが開拓した自社求人だけでなく、全国のエージェントから共有されたシェアリング求人によって幅広いエリアをカバーしています。

■基本機能:求人検索機能/求職者管理機能/選考管理機能/求人管理機能(※追加機能)
■求人数:約52,000件(2025年4月時点)
■料金体系:月額利用料0円(+手数料)(※要問い合わせ)
■主力領域:未経験層/エリア・業界・職種問わず

CloudAgent

クラウドエージェント_サイト画像

株式会社Groovesが運営する求人データベースです。自社で開拓した求人が約60%を占めるなど厳選された求人のみで構成されている点に特徴をもち、自社求人については人材紹介事業者の集客に活用することができます。(※規定あり)

■基本機能:求人検索機能/求職者管理機能/選考管理機能
■求人数:10,000件以上(2025年4月時点)
■料金体系:初期費用+月額利用料+手数料 (※要問い合わせ)
■主力領域:ミドル層向けの求人/業界・職種問わず

この章では求人データベースの代表的な5社について紹介しました。

その他、「ハイレイヤー層特化の求人データベース」や「業界特化型の求人データベース」もありますので、気になる方は各社に問合せしてみてください。

また、コチラ(内部リンク)の記事では、今回ご紹介した5社の求人データベースについて費用面・機能面以外の側面からも比較を行っています。サービス選びのポイントについても詳細な解説を加えているので、ぜひご確認ください。

有料データベースを導入する場合:導入にかかるコストと損益分岐をシュミレーション

画像_求人データベース導入の損益分岐点

求人データベースには完全無料で利用できる製品もありますが、殆どの求人データベースは月額利用料や手数料がかかるものになります。そこで気になるのが、導入してからどれくらいの期間で採算を取ることができるかではないでしょうか。

この章では、実際に有料の求人データベースを導入する場合に1年間でどれくらいのコストがかかるのかを算出し、損益分岐点をシミュレーションしていますので、社内で導入検討をする際の参考にしてみてください。

【求人データベース導入~利益がでるまで:損益分岐シミュレーション】

求人データベースで取り扱っている求人では主に2種類の紹介手数料の方式があります。ひとつは想定理論年収×○%といったような「年率請求型」で、もう一つは一律○○万円といった「固定請求型」です。

もちろん製品によって差はありますが、求人データベースを利用した際の平均決定単価(=人材紹介事業者の手元に入る金額)は約60万円といわれています。

このシミュレーションにおいては、平均決定単価を60万円と仮定して損益分岐を考えていきます。

【支出】
求人データベースを導入する際の初期費用と月額のシステム利用料を支出とします。

求人データベースの導入費用:0円
求人データベースの月額利用料:20万円×12ヶ月=120万円/1年間

【粗利】

求職者1名決定あたりの売上金額を60万円と仮定します。

年間で1名決定:60万円
年間で2名決定:60万円×2名=120万円
年間で3名決定:60万円×3名=180万円
年間で4名決定:60万円×4名=240万円
年間で5名決定:60万円×5名=300万円

 

【収益】

粗利から支出額を差し引いた金額が人材紹介会社が受け取る収益となります。

年間で1名決定:60万円-120万円=▲60万円
年間で2名決定:60万円×2名=120万円-120万円=0円
年間で3名決定:60万円×3名=180万円-120万円=60万円
年間で4名決定:60万円×4名=240万円-120万円=120万円
年間で5名決定:60万円×5名=300万円-120万円=180万円

上記の通り、有料の求人データベースを契約した場合1年間で3名以上の決定を生むことができれば、採算が取れるような計算になります。 そのため、今後求人データベースの導入を検討している人材紹介事業者様は、1年間で3名以上の決定を生むことを目標として年間計画をたてるとよいでしょう。 一方で、注意しないといけないことはこのシミュレーションが成り立つのはあくまでも「集客数が担保できている場合」になっています。もし、集客自体がうまくいっておらず、求職者との面談すらできていない場合には集客方法の見直しから検討しないといけないかもしれません。

求人データベースの選定方法からサービス導入後、早期に成果を出すための活用法をご紹介

本文アイキャッチ画像_求人データベース活用法

前の章では求人データベースにかかる年間コストをご紹介しました。この章では、求人データベースを導入するまでの流れをご説明したうえで、実際に求人データベースを選ぶ際に見るべき4つのポイントや導入してから早期に成果を出すための活用法をご紹介します。

ステップ①:求人データベースの選び方 4つのポイントに注目

最適な求人データベース選びには以下の4つのポイントが重要です。適切なサービス選びが今後の売上に関わるといっても過言ではないので、この4つのポイントをしっかりと確認することをおすすめします。

ポイント①:掲載求人の内容(量・エリア)

求人データベースを利用する上でもっとも重要なのが、掲載されている求人と自社で集客している求職者層がマッチしているかどうかになります。自社の求職者に紹介できる求人でないと意味がないので、まずは「対象としてる地域」について確認してみてください。 また、あまりにも求人数が少ないと求職者に紹介できる幅が狭まってしまうので、掲載されている求人の量も合わせて確認しましょう。

ポイント②:料金体系

先ほども紹介したとおり、ほとんどの求人データベースでは最低でも100万円以上の費用がかかります。そのため、自社では求人データベースに対してどれだけの費用を割くことができるのかを予め確認し、予算に合わせて求人データベースを選ぶ必要があります。

ポイント③:サービス提供企業によるサポート

せっかく費用をかけて求人データベースを導入しても活用できなければ意味がありません。そこで重要視して欲しいのが「サービス提供企業のサポートが手厚いかどうか」になります。 求人データベースのサービス運営会社によるサポートは大きく分けて以下の2種類です。
・システムに関するサポート 求人データベースのシステムに関わる不具合などが起こったときのカスタマーサポート 【対応例】システムにログインできない/サーバーに接続しない など
人材紹介事業の運営に関するサポート キャリアアドバイザー業務や集客方法など人材紹介業を拡大するために有効なノウハウ提供 【対応例】求職者対応の方法が分からない/集客がうまくいかない など

人材紹介事業を立ち上げたばかりだと自社内で共有できるノウハウもないため、事業拡大がうまくいかないケースも多いです。

そのため、人材紹介事業を立ち上げたばかりの場合は、「人材紹介事業の運営に関するサポート」の提供の有無をサービス選びの軸としてみてもいいかもしれません。

ポイント④:付帯サービス

求人データベースのなかには、求人を閲覧・利用できる機能以外に、追加で付属するサービスを利用できる製品もあります。例えば、求職者の集客に課題を抱えている人材紹介会社向けの「送客サービス」などがこれにあたります。 ただし、付帯サービスは基本的には追加で費用がかかることが多く、そもそも求人データベース自体が自社に合っていないと活用することができないので、付帯サービスの有無だけで求人データベースを選択することは避けるべきでしょう。

ステップ②:気になる求人データベースに問合せして比較

ステップ①で自社に最適な求人データベースを見つけることができたら、それぞれの求人データベースについて資料請求をしましょう。この時点では1社に絞ることはせず、すこしでもよさそうだと感じた2~3社の製品に問合せをし、ステップ1で紹介した4つのポイントを元に比較してみてください。 一部の求人データベースでは、トライアルとして数日~1週間程度の期間限定で使用できるデモアカウントを発行することができるものもあり、データベースの中身を事前に確認できる場合があります。

ステップ③:実際に営業担当と商談してみよう

資料請求をしただけでは、実際に掲載されている求人やサービスのUI/UXがいいかなどの判別が困難です。そのため、まずはサービス運営会社の営業担当からサービスの詳細・特徴や他社の求人データベースとの違いについて説明してもらうことをおすすめします。 商談では、他の人材紹介会社がどのように活用しているかを聞いてみたり、自社が抱えている課題の相談もすると最適な求人データベース選びに近づきます。

ステップ④:求人データベース選びの4つのポイントを元に使いたいサービスを選択・契約

ステップ③まででそれぞれの製品の情報をある程度あつめることができたら、ステップ①で紹介した求人データベース選びの4つのポイントに立ち戻りましょう。4つのポイントを元に自社に一番最適な求人データベースを社内で選定し、契約締結を進めます。

ステップ⑤:実際に利用開始!早期に成果を出すためには運営会社のサポートを活用することが効果的

契約締結が完了した時点で、サービス運営会社から求人データベースにアクセスするためのアカウントが発行されます。アカウントが開設されたら一度ログインをしてみて実際に求人データベースを操作してみましょう。 製品によっては、アカウントが開設されたタイミングで、サービス運営会社から配置されたカスタマーサポートやカスタマーサクセスとのキックオフMTGを実施し、オンボーディングから支援してくれる製品もあります。 ここで、絶対に覚えておいてほしい求人データベースの活用法をお伝えします。 求人データベースの利用開始から早期に成果を出す人材紹介事業者に共通しているのが、カスタマーサポート・カスタマーサクセスのサポートを活用できているかになります。利用開始後すぐはとりあえずサービス運営会社のサポートに頼ることが速く成果をあげるためのポイントです。

【求人データベース利用の成功事例】利用者様のナマの声をご紹介

「〇〇さんだから一緒にやりたいと思った」良質なマッチングで求職者とキャリアアドバイザーの幸福を追求

創業期~導入当初の課題

多角的に事業を展開される中で、人材紹介事業としては2024年5月に開始されました。代表者様自身、この事業を始められるまでは人材紹介の業務自体もまったくの未経験であり、大きなチャレンジであったとのことです。その中で、創業当時はやはり「人材紹介業のノウハウがないこと」がひとつの課題であったとのことで、ご自身や創業メンバーが人材の知見がないなかで「ポテンシャルのあるキャリアアドバイザーをどのように育て」・「どう教育を仕組み化していくか」という点に悩みを抱えていらっしゃいました。そういった中で、求人データベース「Bee」を知っていただき、ご契約をいただくこととなりました。

お客様の声

やはり「Bee」最大のメリットは「アナログな人間関係に基づく手厚いサポート」にあると思っています。これまでは他社の求人データベースも利用していたのですが、カスタマーサクセスの髙橋さんと出会って、支援いただくようになってからはより一層「このひとと一緒にやりたい」という気持ちが強くなりました。今では、未経験のキャリアアドバイザーの育成や仕組みづくりの主軸に考えるくらい事業を運営していくうえで重要な存在となっています。実際に「Bee」を導入してから決定率が大幅に伸びて、導入前よりも2~3倍になったので決定したい求職者とちゃんと決定できている証拠だと思います。

今後もカスタマーサクセスの力を借りつつ、一人でも多くのキャリアアドバイザーが幸福に仕事ができる環境づくりを目指していきたいですね。

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未経験からの手探り、ゼロからの事業構築 「Beeがなかったら決定もゼロ」

創業期~導入当初の課題

Loco株式会社は2023年に設立された大阪を拠点とする人材紹介会社です。代表の子川様のお話では、立ち上げ以前から人と資金という環境は整っていたために人材紹介業をビジネスとして始められたとのことですが、一方で、子川様含め当初のメンバーは人材紹介のことをまったく知らないまさに手探り状態であったとのことです。特に、「職務経歴書・履歴書の書き方」「紹介事業のフロー」など基本的なやり方がわからないというところが、大きな悩みであったと振り返っています。そんな折にWEB検索で求人データベースを知り、契約を始められたという経緯がありました。

お客様の声

決め手はスピード感を含めた”圧倒的なサポート力”と”柔軟性”の高さですね。なにせカスタマーサクセスの長澤さんが優秀すぎたというのが、導入する前と導入後のいちばん大きな良いギャップでした。他社の求人データベースもいくつか導入はしているのですが、今は「Bee」しかほとんど使っていないですし、今後ある程度ノウハウが社内で溜まってきたとしても他社に乗り換えるつもりは今のところはないですね。

それくらい「Bee」の支援体制には価値を感じています。特に我々のようなスタートアップの会社は「使わんほうが損じゃない」って思うくらい費用対効果はあると思うので、ぜひ推薦したいですね。

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「会社の未来が見えた」カスタマーサクセスのサポートが生んだ事業安定化

創業期~導入当初の課題

株式会社ビアは若手層を中心にターゲットを絞った人材紹介会社です。今回インタビューをお受けいただいた荒川様は2023年頃に同社に人材紹介業は未経験からジョインされ、キャリアアドバイザーの指導をされています。立ち上げ当初はもちろんのこと荒川様がジョインされた後も、人材紹介事業のノウハウが少ないことと、それを背景とした事業の安定に課題感を感じておられたとのことです。特に、求人の少なさと集客については大きな課題と捉えており、その課題を解決するべく求人データベースに助けを求めたとのことです。

お客様の声

人材紹介事業の立ち上げ当初は求人の確保と集客にかなり苦戦をしていました。弊社はスタートアップということもあるので、当時はとにかくいろんなところに営業をかけてひとつずつ課題をクリアしようと取り組んでましたね。そういった効果もあり、集客については徐々に何とかできるようになって、そこで縁あって「Bee」と出会うことができました。「Bee」の良いところは「運営チームとの距離感とか、スピード感」っていう部分ですね。特に、おすすめ求人を定期的に送ってくれるところとか、選考が進んだ際の内定者情報をテキストだけでなく口頭で細かく伝えてくれるのは他のデータベースにはない支援だと感じています。

すごい大げさな言葉になってしまうかもしれないですが、本当に「Bee」のおかげで会社の未来が見えたと思っています。それくらい感謝しているサービスですね。

求人データベースを導入することで事業運営が安定したという企業様のお声が多くあります。人材紹介事業を安定的に運営するためのツールとして導入を検討してみることをおすすめします。

そのほかの事例が知りたい方はぜひこちらからご確認ください。

まとめ

この記事では、求人不足の課題を抱える人材紹介事業者向けに求人データベースのメリット・デメリットから実際の導入方法を説明しました。そのうえで、実際に求人データベースを導入したことで成功した事例も紹介しています。

求人データベースは人材紹介事業の求人不足を解決する便利なツールですが、自社に合った製品を選択することができないと求人データベースの効果を発揮できないどころか、せっかく投資した費用を回収できない事態になってしまう恐れもあります。

そのような事態を防ぐためにも、今回ご紹介した求人データベース選びの4つのポイントや導入事例を参考に、自社に最適な製品を選びましょう。

Bee(ビー)を運営するネオキャリアでは、「人材紹介事業に課題があるけど解決策が分からない」「自社に最適な求人データベースを選びきれない」といったお悩みを無料の相談会で弊社の営業担当にご相談いただけます。

まずは、無料相談会で人材紹介事業の課題について相談してみてください!